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11.有害事象への対応
有害事象が発生したこと発見した場合の注意事項は次のとおりです。重篤かどうか
「重篤の定義」は答申GCP（臨床試験の実施の基準）では次のようになっており、この定義に従い、知り得た有害事象が「重篤」かどうかを医師に判断してもらいましょう。2-15 重篤な有害事象又は重篤な副作用：
有害事象又は副作用のうち、死亡に至るもの、生命を脅かすもの、治療のため入院若しくは入院・加療期間の延長が必要なもの、永続的若しくは重大な障害・機能不全に陥るもの、先天異常を来すもの、又はその他の重大な医学的事象を言う。
因果関係
次に因果関係を医師に判断してもらいます。その治験薬の過去に発生した副作用かどうか、使用時期と有害事象の発生時期、使用中止により有害事象はどうなったか、再度治験薬を使ったら、その有害事象がまた発生したか、患者さんの既往歴、合併症との関係、他の薬の使用、などを参考に因果関係を判断してもらいます。
1.重篤な有害事象だった場合
速やかに次の処置を講じます。(1)医療機関で定めた書式に従いIRB（治験審査委員会）へ報告。
(2)治験依頼者用にも同様に報告。
(3)被疑薬の特定
(4)因果関係の特定
こういった事態を想定し、日頃から有害事象の報告のSOP（標準業務手順書）を確認しておきましょう。
2.重篤な副作用だった場合
もし因果関係が否定できない重篤な有害事象、即ち「副作用」だった場合は「既知」なのか「未知」なのかを判断します。答申GCPでは次のように定義しています。
2-55 予測できない副作用：
副作用のうち、治験薬に関する適用可能な情報（例えば、未承認の治験薬では治験薬概要書、既承認医薬品では添付文書や当該医薬品の特性を記した説明書）と、その性質又は重症度が一致しないもの。
ここでの注意事項は「重症度」です。例えば「軽度の頭痛」が治験薬概要書に記載されていても「重度の頭痛」は「重症度」が違いますので「未知（予測できない）副作用」になります。
既知、未知の判断ができたら、各社のSOPに従って迅速な行動をしましょう。特に規制当局に報告する期限が決まっている時は、知り得た情報をまとめ、第一報を提出します。また、「補償」の対象となる旨を医師（CRC）から患者さんに伝えてもらいます。
